進学か就職かを計算する。先に得る3年分の賃金と、その後数十年の年収差を比べる

無料です。30分ほど、紙に書いて計算します。

中国都市部の1988～2001年を対象とした推計です。教育が1年増えたとき収入がどれほど高いかを、教育収益率と呼びます。研究では1988年の4.0%から2001年の10.2%へ大きく上昇し、主な上昇は1992年以降でした。高等教育を受けた人の賃金上乗せが大きくなったことを反映しています。教育1年を年収差に置き換えるときの、中国の過去の規模感として使えます。世界平均は本章第7項を参照してください。

費用からは、まず本章第4項の免除や助成を差し引きます。本章第2項の死亡率との関連も別にあります。ただし資料は2001年までの都市部限定で、現在に直接当てはめられません。次項の世界平均9%も同様です。実際の結論は人によって異なり、高額な学費、仕事につながらない専攻、長い修学期間の組合せでは、割に合わない場合もあります。それは特定の教育プログラムの評価であって、学ぶこと全体が無意味という結論ではありません。計算に入れにくい要素として、法定の学歴要件（第5項）、代替されにくさ（第10項）、業種を変えられるかも考えます。利益を受けるのは本人です。

Zhang J, Zhao Y, Park A, Song X (2005). Economic returns to schooling in urban China, 1988 to 2001. Journal of Comparative Economics, 33(4), 730-752. https://doi.org/10.1016/j.jce.2005.05.008